ClearWorksをご利用いただき、誠にありがとうございます。2015年9月29日（火）に、ClearWorksのシステム（弊社システムOEM環境を含む）のバージョンアップを実施いたします。今回は、給与ワークスにおいて4月に改正されました労働基準法への対応や販売ワークスでは、ユーザー様からご要望を多数いただきました、得意先、仕入先、商品の検索機能強化など多くの機能をバージョンアップ致します。
ClearWorksでは、給与ワークスの「社会保険」画面から保険料率をカンタンにご設定いただけますので、安心してお使いいただけます。お手数ではございますが、下記「改定の設定方法」を参考にご設定をお願い申し上げます。※今回バージョンアップにともないサービスの一時停止はございません。※給与ワークスをご利用されていない場合、又は、雇用保険に非加入の事業所の場合、本件のご設定は不要です。
平成22年3月分（4月納付期限分）より全国健康保険協会管掌健康保険（協会けんぽ）の健康保険料率（一般保険料率）と介護保険料率が改定されます。ClearWorksでは、給与ワークスの「社会保険」画面から保険料率をカンタンにご設定いただけますので、安心してお使いいただけます。お手数ではございますが、下記「改定の設定方法」を参考にご設定をお願い申し上げます。
今回は、いよいよメニューが新デザインになります。他にも、販売ワークスでは、かねてからユーザ様のご要望の多かった、締め（掛け）請求書の発行日付の入力や、各販売データCSVへの顧客TEL・FAX番号追加など がリリースされます。全国健康保険協会のホームページで該当する都道府県の健康保険料率をご確認します。
弊社スマイルワークス、アマノ社、CXDネクスト社の3社は2月12日、NTTデータ社と共同で参加した総務省ユビキタス特区事業「ASP・SaaS連携の開発・実証項目（POS-販売管理／勤怠―給与連携）」の実証実験で得られた成果について共同デモンストレーションをおこないました。実験では、飲食店など中小の店舗事業者の業務効率改善を目的に、各社のサービスと連携して「店舗では一切のPC操作を行わずとも、会計・勤怠管理・給与計算が自動化できることを目指した」ソリューションがデモされ、弊社スマイルワークスの「ClearWorks」がSaaS型ERPとして用いられました。現在、商用化にむけて各社と取り組みが進められています。
平成22年3月分（4月納付期限分）より全国健康保険協会管掌健康保険（協会けんぽ）の健康保険料率（一般保険料率）と介護保険料率が改定されます。この度ClearWorksの機能追加・改修をおこなった新バージョンをリリース致します。前回リリースを一旦見送りさせて頂いた販売ワークスの伝票・明細画面の別ウィンドウ化の再リリース、他、何点か新しい機能をリリースする予定です。
先日 12月16日の新バージョン・リリースでご提供しました、販売ワークスの「画面遷移の改善」機能でございますが、一部のお客様の環境で一覧表から伝票の登録画面が正しく表示できない現象が発生していることが判りました。現在、本現象の調査をすすめておりますが、改修されるまでの間、当該現象でお客様のご入力操作にご支障を与えることのないよう、販売ワークスの「画面遷移の改善」を以前の仕様（一覧表と登録画面を同じ画面で遷移する仕様） に戻させていただきます。
今回は、会計ワークスに新たな機能として、かねてからユーザ様のご要望の多かった「資金繰り表」がリリースされます。[設定]-[給与]-[社会保険]の雇用保険の料率欄が１つになります。従来は、"雇用保険-A欄"、"雇用保険-B欄"の２つの欄があり、事業種別での設定でA欄（一般の事業）B欄（農林水産・建設業）どちらかが使われる方式でした。欄が１つに変わることで、事業種別でご選択されていた方の料率が継承されます。（ご選択されていなかった方の料率は破棄されます）
ClearWorks for J-SaaSを活用した決算・確定申告対策セミナーがヤマダ電機 全国各店舗の「ヤマダパソコン教室」（北海道から沖縄まで全国97会場）で開催されます。セミナーは、教室内にて「ライブネット講座」で催されます。インターネットの 配信システムを活用したライブ型の講座ですので、映像・音声でセミナーをご覧頂きながらチャット機能を利用して講師に気軽にご質問いただけます。
ClearWorksを採用した日本会計支援センターの「会計支援サービス」がASKUL株式会社様の「アスクルお仕事サポート」の提携サービスとして採用されました。「会計支援サービス」は、お客様の会計業務を代行支援するサービスです。「会計支援サービス」は、お客様の会計業務を代行支援するサービスです。ブラウザから利用できる会計ソフト（※）を活用したカンタン便利な「記帳代行」TAC株式会社との提携によって全国組織されたパートナー税理士による担当制の「税務相談」駆け込み相談も可能。担当税理士が一括で代行する安心・確実の「決算申告」など、日本会計支援センターだからこそできる、便利・高品質・安心な会計支援サービスを全国一律の低価格にてご提供いたします。